近年耳にする機会が増えたSDGsや太陽光発電ですが、どのような関係があるのでしょうか？
この記事では、太陽光発電の普及がSDGsの何番目の目標達成につながるのかを解説した上で、太陽光発電のメリットや日本の取り組みを紹介していきます。
太陽光発電に関心がある方、自社で太陽光発電の導入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
SDGsと太陽光発電はどんな関係があるの？
太陽光発電は、SDGsの達成に向けて重要な役割を果たしています。
そもそもSDGsとは「Sustainable Development Goals」の略で、日本語では「持続可能な開発目標」という意味です。貧困や格差、気候変動などさまざまな問題を解決して、すべての人たちにとってより良い世界をつくるために、世界共通の17の目標が設定されています。
- 貧困をなくそう
- 飢餓をゼロに
- すべての人に健康と福祉を
- 質の高い教育をみんなに
- ジェンダー平等を実現しよう
- 安全な水とトイレを世界中に
- エネルギーをみんなに そしてクリーンに
- 働きがいも経済成長も
- 産業と技術革新の基盤を作ろう
- 人や国の不平等をなくそう
- 住み続けられるまちづくりを
- つくる責任、つかう責任
- 気候変動に具体的な対策を
- 海の豊かさを守ろう
- 陸の豊かさも守ろう
- 平和と公正をすべての人に
- パートナーシップで目標を達成しよう
17の目標のうち、いくつかの目標達成に太陽光発電は貢献できるといわれています。そのため、SDGsの達成に向けて太陽光発電の普及は必要不可欠なのです。
太陽光発電はSDGsの何番目？
太陽光発電によってSDGsの何番目の目標を達成できるのでしょうか？
まず、7番目の目標である「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」の達成に貢献できます。世界には、十分なエネルギーが不足している環境下で過ごしている人々が約7.3億人もいるといわれています。そのような人々にエネルギーを届けるだけでなく、クリーンなエネルギーを広めることが目標です。
日本においては、発電している電力の約7割（2021年時点）を化石燃料に依存しています。他国と比べると再生可能エネルギーの割合は決して高いとはいえず、さらなる普及が求められています。
また、13番目の目標である「気候変動に具体的な対策を」の達成にも貢献可能です。気候変動問題を解決するためには、温室効果ガスの排出量を大幅に減らす必要があります。
そこで、化石燃料の使用により発生している温室効果ガスを削減できれば、排出量の削減に大きく貢献できるでしょう。
SDGs達成に貢献できる太陽光発電のメリット
SDGs達成に貢献できる太陽光発電のメリットとして、以下の2つが挙げられます。
- 収益性が高い
- 非常用電源として利用できる
- 半永久的に発電できる
それぞれのメリットについて解説していきます。
収益性が高い
太陽光発電は、収益性が高いことがメリットです。
太陽光によって発電した電気を電力会社に売電し、収益を得ることを太陽光発電投資といいます。太陽光発電投資は、株や不動産などの投資と比べて利回りが高いことから、多くの企業・個人から注目されています。また、リスクが低いことも魅力です。
環境問題の解決だけでなく、太陽光発電を導入した企業・個人にとって経済的なメリットがあるのかどうかは重要な問題です。仮に、企業が太陽光発電を導入して経済的な成長が加速すれば、SDGsの8番目の目標である「働きがいも経済成長も」の達成につながります。
非常用電源として利用できる
また、太陽光で発電した電力は非常用電源として利用できます。
火災や地震などの自然災害が原因で電力会社からの電力供給が停止してしまった場合でも、太陽光発電を導入していれば、社会活動や日常生活を維持できます。蓄電池を併用すれば、夜間も継続して利用可能です。
特に災害が多い日本において、非常時の電源として活用できることは大きなメリットといえます。
半永久的に発電できる
太陽光発電は太陽光があれば発電できるため、半永久的に利用できる点もメリットです。
現在エネルギー源の多くを占めている化石燃料は有限であり、近い将来枯渇することが懸念視されています。また、発掘にコストがかかるデメリットもあります。
一方で、太陽光発電は自然エネルギーを利用しているため、将来エネルギー源が枯渇するリスクがありません。資源枯渇の問題を解決するためにも、太陽光発電は不可欠です。
SDGs達成に向けて太陽光発電を用いた日本の取り組み
SDGs達成に向けて、日本では太陽光発電の普及に取り組んでいます。どのような取り組みが行われているのか、具体的に2つ紹介します。
再生可能エネルギー固定価格買取制度（FIT法）
再生可能エネルギー固定価格買取制（以下FIT法）は、再生可能エネルギーで発電した電力を、一定期間固定価格で買い取ることを国が保証する制度です。産業用の太陽光発電であれば20年間、家庭用の太陽光発電であれば10年間、電力会社が固定価格で買い取ってくれます。
このFIT法により、企業や個人は安心して太陽光発電を導入できるようになりました。実際に、FIT法が施行された2012年から2016年の間に、太陽光発電は毎年平均で26％の成長を遂げています。
参考：再生可能エネルギーの現状と 本年度の調達価格等算定委員会について｜自然エネルギー庁
太陽光発電の適地を確保
FIT法に加えて、「再エネの促進区域の設定（ポジティブゾーニング）」も実施されています。ポジティブゾーニングとは、地方自治体が再生可能エネルギーの「促進区域」を設定し、事業者に対して誘導を促す取り組みです。
実際に荒廃農地や空港などが「促進区域」として設定されており、各自治体が太陽光発電の普及に向けて尽力しています。
参考：もっと知りたい！エネルギー基本計画② 再生可能エネルギー（2）設置場所を確保し、太陽光発電をさらに拡大｜自然エネルギー庁
まとめ
この記事では、SDGsと太陽光発電の関係やメリット、日本における取り組みを紹介しました。
太陽光発電は、SDGsの達成に向けて重要な取り組みです。太陽光発電が普及すれば、温室効果ガスの排出量が削減され、気候変動の問題解決につながります。ぜひあなたの企業でも、太陽光発電を導入してみてはいかがでしょうか。
